テロ対策国家

written by Moonstone

〜この作品はフィクションです〜
〜登場人物、団体などは実在のものとは無関係です〜

第3章

 査察団の定期的な報告の度にビラクの査察に対する態度が前向きになってきたのに対し、アメリガが難癖をつけるという図式に変化は無かった。
「ビラクの脅威」「大量破壊兵器の存在」を頻りに口にするアメリガは何時まで経っても査察団が大量破壊兵器の存在を確認出来ないことに対して苛立ちを
募らせ、とうとう「実力行使」を正当化するための手段に出た。それは国連安保理にビラクへの武力行使を容認する決議案を提出し、採決させるという
ものである。
 アメリガが提案した決議案にはアメリガと同一歩調を取る同盟国のビギリスとズペインが賛同した。そして弐本はその決議案に当然のように支持を
表明し、国連安保理理事国に対して多数派工作をしかけるという、アメリガへの従属外交を露骨に示した。安保理理事国の中には債務を抱えた発展
途上国も含まれている。弐本はそのような国にODA(政府開発援助)を、言い換えれば札束をちらつかせてアメリガの決議案への賛成を働きかけたのだ。
しかし、弐本の多数派工作にも関わらず安保理理事国の大半はアメリガの決議案に慎重若しくは反対の姿勢を崩さず、先進国であるブランスやドイヅは
アメリガと同盟関係にありながら決議案に対して明確に反対の姿勢を示した。
 フッシュ大統領ははビギリスとズペインの首相との会談の場を設け、決議案を安保理にかけるために結束することで合意した。しかし、それに呼応する
かのように世界中でビラクに対する武力行使反対、査察による平和的解決を求める声がより強まった。アメリガの決議案が採択されれば、ビラクはアメリガに
攻撃される。それは勿論だが、問題はもっと根本的なところにある。
 アメリガはビラクに武力攻撃を受けていない。にも関わらずアメリガが武力行使に踏み切れば、国連憲章に明記された武力行使の条件を逸脱する。
重複するが、武力行使は他国から武力攻撃を受けた際の自衛的反撃と、国連安保理が必要と認めた場合の二つに限定されている。幾らアメリガが、ビラクが
テロ組織をかくまっているだのビラクは大量破壊兵器を保有しているといっても、武力攻撃をしていなければ国連憲章に定められた武力行使の条件に該当
しない。証拠があろうとなかろうと、「脅威」や「疑惑」だけで対象国への武力行使、しかも先制攻撃を許せば、世界平和の根本的ルールが脅かされる。
アメリガの決議案もそれを踏まえてか、「ビラクが大量破壊兵器廃棄を定めた国連安保理決議に違反している」と主張しているが、フッシュ大統領をはじめと
する政府高官が、ビラクを名指しして脅威や大量破壊兵器の保有疑惑を繰り返していては説得力が無い。

 強まってきたアメリガの先生武力行使の危機に対する世界の反戦世論は、日増しに高まりを見せ、世界中を包み込んだ。アメリガと親密、或いは同盟
関係にあるイズラム諸国や欧州各国は勿論のこと、当事国のアメリガやビギリス、ズペインでも反戦世論が高まり、ビギリスでは閣僚の辞任や与党議員の
造反が相次ぎ、ズペインでは首相辞任を求める声が強まり、支持率も低下してきた。アメリガ支持を表明している国でも反戦世論は多数派で、欧州では
連日数千人、数万人規模の反戦デモが繰り広げられた。
 アメリガの手先として国連安保理に多数派工作を仕掛ける弐本でも反戦世論がどの調査でも多数に上った。しかし、与党内からは反戦世論を敵視する
発言が相次いだ。

「世論に従って行動すると間違うこともある。」
「反戦行動などはビラクに対する圧力を弱めることになり、利敵行為だ。」

 特にこれまで「平和の党」と自称してきた公正党は、反戦世論を支持するどころか先に挙げたように反戦世論や反戦行動を「利敵行為」とまで言ってのけ、
テレビ番組に出演した幹部が司会者に「ザダム・プセイン体制を転覆することに賛成するのか」と問われた際、「これまで違反行為を続けてきたのだから
世界も賛成するでしょう」と言い、司会者から「世界は賛成していない」と指摘される一幕もあった。
 公正党は「平和の党」どころか与党の一員として有事法制を推進しており、その戦争推進の姿勢が改めて露呈した格好だ。「平和の党」を自称するなら、
アメリガの武力行使決議案を支持する民自党や政府を批判し、支持を撤回しなければ連立を解消する、と何故言えないのか。それは先にも述べたとおり、
公正党の正体が戦争推進勢力であるためであり、同時に母体である創禍学会の正体とも言える。会員には「日本を侵略から守るため」などと誤魔化し、
有事法制の本質を突く共同党の主張に傾聴しないように徹底的な反共攻撃を行う。それが公正党とその母体である創禍学会の常套手段である。

 何れにせよ、世界はビラクの平和的武装解除、武力行使反対の大きな国際世論とビラク攻撃を目論むアメリガなどの勢力に二極化することが鮮明になり、
連日世界的規模で繰り返される反戦世論とその高まりの前にアメリガなどは日増しに孤立を深めていった。
弐本の多数派工作も失敗に終わり、アメリガの決議案に支持を表明した理事国はビギリスとズペインを除けばフルガリアたった一国に留まった。
非同盟諸国などの要求で急遽開催された加盟各国の意見表明の場でも、アメリガなどの武力行使に慎重或いは反対の姿勢を示す国が多数を占め、
アメリガの思惑どおりにことが進まないことが明白になってきた。
 とうとうアメリガなどは国連安保理に準備していた決議案を提出することを断念した。これでアメリガはビラクに対する軍事攻撃から手を引くかと
思いきや、益々ビラク周辺の部隊を増強し、戦争準備を整えていった。ビラク軍事攻撃の危険は解消されたどころか、より一層高まった。アメリガは一旦
振り上げた拳を決して下ろそうとしないことが鮮明になった。
アメリガ政権の背後に蠢く一国覇権主義と石油利権を狙う影。それらが重なって生まれたビラク支配への野望は留まることを知らない。

 とうとうアメリガはビラクに対して一方的な最後通告を行った。
ザダム・プセインが48時間以内に国外退去しなければ武力行使を行うという、国連憲章に基づく平和のルールを真正面から踏みにじることを宣言したのだ。
アメリガのフッシュ政権やその「犬」と揶揄されたビギリスのフレア政権の頭の中には、国連憲章の条文は存在しないのだろう。
国連憲章と国際世論を完全に無視して、ビラクに対する軍事攻撃へのタイムリミットを勝手に設定したアメリガとビギリス。二度の世界大戦の痛苦の上に
培われた世界平和のルールを、「自国の安全保障」を掲げて踏みにじることが公然と行われようとしている。
 テロ対策が何時の間にやら自分が敵視する国家への軍事攻撃に取って代わり、その大義名分も本音がプセイン体制の転覆という露骨な内政干渉で
あることに、アメリガは気付いていないのだろうか。否、気付いていてやっているのだ。
 フッシュ大統領をはじめとするアメリガの政権は石油利権と密接な関係がある。そこに従来からあった一国覇権主義が重なったのだから、ビラクの体制を
転覆して自分達に都合の良い政権を傀儡政権を構築しようという思惑が生まれ、それを圧倒的な軍事力で実現しようとするのは、自然な流れと言えば
そうだ。しかしそれが世界平和のルールを公然と踏みにじるものであることには変わりはない。
ビラクのプセイン大統領は、アメリガなどを侵略軍と非難し、国民に徹底抗戦を呼びかけた。アメリガが勝手に設定したタイムリミットは、刻一刻とゼロへ
近付いていく・・・。
 とうとう世界中が恐れていた自体が勃発した。アメリガとビギリスを中心とする多国籍軍が、ビラクに軍事攻撃を始めたのだ。
ブランスやドイヅなど、世界各国が一斉に軍事攻撃反対、即時攻撃中止を求めたのに対し、弐本はいち早くアメリガなどの軍事攻撃に支持を表明した。
野党から戦争支持の理由について問い詰められた大泉首相など政府閣僚や与党は、ビラクの過去の国連決議違反を理由に挙げた。
 しかし、ここには大きな誤りがある。
過去のビラクに対する国連安保理の決議は、ビラクが隣国グエートを侵略した際の制裁措置と、そのための武装解除を決定したものである。武装解除の
ために国連が査察団をビラクに送り込んだものの、査察団の中にアメリガのスパイが潜入していたり、アメリガやビギリスが勝手にビラク上空に飛行禁止
空域を設定して空爆を行ったりしたためビラクが態度を硬化させ、査察を中断せざるをえない状況に陥ったのだ。つまりはアメリガやビギリスが国連安保理
決議の遂行を妨げたのであり、非はアメリガやビギリスにある。
 それに今回問題にすべきは、ビラクに対する国連の大量破壊兵器の査察とそれに違反した場合の決定は安保理が行うとした決議4114である。これも、
ビラクが査察に積極的に応じるようになるなど査察団により査察は軌道に乗り始めていたのに、アメリガがビラクが大量破壊兵器を保有していると勝手に
決め付け、自身も賛成した決議4114の規定、即ちビラク側に違反があった場合の措置は安保理が決定するという規定を無視して一方的に武力行使に
踏み切ったのであり、非はアメリガにあるのは明らかだ。
 しかし、アメリガとの同盟関係を最優先する弐本政府は、従来どおり、否、従来以上にアメリガ追従の姿勢を表明した。これはアメリガの安保理決議
4114無視、国連憲章による世界平和のルール蹂躙を追認したものに他ならない。思考停止状態に陥っている弐本は、言い換えればアメリガ同様安保理決議
4114違反、国連憲章蹂躙をしたも同然である。
 アメリガとビギリスによる、ビラクに対する違法な武力行使は、当然ビラク市民を死の危険に晒すことになった。
アメリガの従軍メディアや弐本の国営放送とも言うべきMHKなどが、ビラクを公然と「敵」と表現し、アメリガの勇ましさをアピールしたり、軍事評論家を招いて
参謀本部のように戦略を検討したりする中、ビラクと同じ中東の国家ガタールの衛星テレビ、アルジャジラやロイダー通信などがビラクに残り、ビラク市民の
惨状を逐次報道した。その映像や写真などは全世界に報道され、湾岸戦争とは違い、アメリガとビギリスに対する各国首脳の厳しい批判や攻撃中止の
国際世論を喚起した。戦争が始まったことにより、反戦世論が諦めに代わると思いきや、アメリガとビギリスのビラク攻撃即時停止を求める世論に変化
したのだ。
 武力行使開始前と同様に世界各国でビラク攻撃即時停止を求めるデモが行われ、シュプレヒコールがこだました。アメリガ支持を表明した国の国民世論が
ビラク攻撃即時停止が多数を占めるという状況も、武力行使開始前と同様である。アメリガの従軍メディアが「ビラク解放」を頻りにアピールするものの、
湾岸戦争時とは情報網が一変した今日の世界においては、アメリガの思惑どおりにはいかないものなのだ。
 この辺り、武力行使前にメディア関係者を集め、ビラク攻撃を美化するよう指導したアメリガの思惑は見事に外れたと言えよう。それはアメリガと行動を共に
するビギリスでも同様である。
 ビギリスのメディアは「大本営発表」とは一線を画し、公然と政府批判を展開した。ビギリスでは少なくない与党議員が今回の武力行使に反旗を翻し、閣僚が
相次いで辞任するなど、決して一枚岩ではないのだ。フッシュ大統領は頻りに「プセイン政権打倒」を叫ぶようになり、国内大手メディアからも「大量破壊
兵器は何処へ行った?」と揶揄される始末だ。こうして国際世論と内部の「反抗」を孕んだまま、ビラク攻撃は進められていった。

 ビラク側の抵抗を受けたものの、アメリガとビギリスは圧倒的な軍事力によって徐々に首都バクダドへ近付いていった。そんな中で繰り返される、何の
罪も無い民間人の無差別殺傷。アメリガは「精密攻撃兵器によって民間人犠牲者は最小限に抑えている」と説明したが、民間人が犠牲にならない戦争など
ありはしない。ましてや精密誘導兵器とやらの誘導精度が10mだろうが何だろうが、その爆発によって攻撃対象外の建造物を破壊し、人間を殺傷するのは
至極当然だ。そもそも民間人犠牲者を最小限に抑えている、という言明自体、民間人の犠牲者は出て当然と言っているようなものだ。
 それに精密誘導兵器とやらは、その名に反して「誤爆」を繰り返し、民間人に甚大な被害を齎した。ガタールの衛星テレビ、アルジャジラやロイダー通信は、
アメリガがハルガニスタンでも使用したクラスター爆弾を投下した結果巻き込まれた民間人、とりわけ10%程度の割合で不発弾となり対人地雷となる
クラスター爆弾の子爆弾に何も知らずに触れた子ども達の凄惨な状況を報道した。爆発で両腕を失った子ども。爆弾の破片が身体中に突き刺さった子ども。
どれもクラスター爆弾の残虐性−残虐でない兵器など無いが−や無差別性を示すものになった。
 これら、自分達の侵略行為の「正当性」を覆すような報道をされたら、自国メディアを愛国心高揚やプセイン体制転覆を当然視させるように「指導」した
ことが台無しになってしまう。首都バクダドを制圧したアメリガ軍は、アルジャジラやロイダー通信が拠点を置くホテルに向けて戦車の砲身を向け、弾丸を
放った。轟音と共にホテルが破壊され、多数のジャーナリストが死傷した。アメリガ軍当局は「ホテルから銃撃があったための自衛措置」と説明したが、
報道機関が詰めているホテルから銃撃がある筈が無い。それに、軍隊が「自衛」の名の元に無差別攻撃に打って出るのはよくある話だ。それは歴史が証明
している。
アルジャジラやロイダー通信は、同僚や関係者、そして自分自身の目撃証言を元に「ジャーナリスト抹殺を狙ったアメリガ」と痛烈に非難する報道をした。
 その一方、従軍メディアを抱えたアメリガ軍は、近隣の数十人程度のビラク人と共にプセイン大統領の像を引き倒し、ビラク人から花束を受け取るなど、
アメリガ軍を「解放者」として演出する行動に出た。弐本のメディアは、こぞってこの映像を「プセイン体制の崩壊」と称して報道した。
しかし、アメリガの武力行使を支持する政府に遠慮して、アメリガ軍が方向期間が詰めているホテルを砲撃して死傷者を出した事実をろくに報道しなかった。
弐本は何処までいってもアメリガの属国なのである。
 共同党の機関紙がアルジャジラなど、アメリガ軍の演出や「解放」の実態を暴露する報道機関を砲撃した事実を報道したものの、他のメディアに対して
多勢に無勢で弐本国民に知られることは殆ど無かった。

 程なくアメリガとビギリスはイラク全土をほぼ制圧し、今度は「ビラク復興」を口にし始めた。自分達で勝手に攻撃を仕掛けておいて、攻撃がほぼ終わったら
「復興」を口にするなど、傲慢不遜も甚だしい。しかし、アメリガの従軍メディアは勿論、属国弐本のメディアもこの矛盾を指摘したり批判したりすることは無い。
軍発表を唯一の情報ソースにするだけのメディアが、情報ソースの軍を批判できる筈が無いのだが。
 アメリガは「復興人道支援室」なるものを創設し、ビラク南部の都市に反プセイン勢力を集めて暫定統治機構設立へ向けて動き始めた。ブランスやドイヅ、
イズラム諸国などが国連主導の復興とビラク人による新政府の樹立を主張したが、アメリガは悉く無視した。しかし、ここでもアメリガの思惑通りには
いかなかった。
 アメリガが招聘(しょうへい)したのは、自分の息のかかった勢力であり、肝心のビラク市民は蚊帳の外に置かれた。当然ビラク人は猛反発し、各地で
「プセインはノー、アメリガもノー」とシュプレヒコールを挙げ、デモ行進を繰り広げた。そんなビラク人のデモ隊に向けて、こともあろうにアメリガ軍が発砲し、
子どもを含む多数の死傷者を出した。ここでもアメリガ軍当局は「デモ隊が発砲してきたので自衛措置を取った」と説明したが、アルジャジラなどは
「デモ隊からの発砲は無かった」「アメリガは警告も無くいきなり発砲してきた」といった目撃者の証言を報道した。
 アメリガが傀儡政権樹立に向けて国連を無視した行動を続ける一方で、ビラクは無政府状態と化し、略奪が横行した。古代文明の貴重な遺産を保存して
いた美術館や博物館なども略奪の対象にされ、多数の貴重な遺産が失われた。その遺産の一部は、ビラクから帰国した兵士やメディア関係者が空港の
税関で摘発されて、兵士やメディア関係者が略奪に加担していることが暴露された。
 そしてもう一方では、ライフラインが壊滅的打撃を受けたビラク市民の衛生状況は悪化の一途を辿っていた。清潔な飲料水が確保出来ないため下痢疾患を
罹患した患者が激増し、交通機関が麻痺状態に陥ったため重症化してからようやく病院に担ぎ込まれるといった悲惨な事態が各地で続発した。
しかも肝心の病院が深刻な医療品不足に陥っていて、担ぎこまれた怪我人や病人を満足に治療出来ない有様だ。
ユネスコがビラクの子ども達の衛生状況の悪化に危機感を表明し、WHOが疫病発生の危険性を憂慮する中、世界のNGOがビラクに医療品や食料を届け
ようとしたが、アメリガが治安悪化を理由に空港への着陸を認めなかった。やむなく陸路で入ろうとしても、アメリガが検問を張っている上に道路が寸断
されていてなかなか援助物資を届けられない。ビラク市民が飢餓と疫病の危機に苦しめられる中、石油関連施設だけはアメリガが厳重に監視し、ビラク
市民が近づくことすら許されなかった。アメリガ政府高官も、武力行使を始めた口実である大量破壊兵器の発見は困難と言い、アメリガの目的がプセイン
政権の転覆と石油利権確保だったことが如実に証明される格好になった。

 ビラクを軍事占領したアメリガは、軍事攻撃の矛先を隣国ジリアに向け始めた。

「ジリアはプセイン政権指導部をかくまっている。」
「ジリアが大量破壊兵器を保有していることを確信している。」

 しかし、何れもアメリガの一方的な決め付けで、ジリアは猛反発した。ビラクの次はジリアか、それともビランか、という緊迫した状況になってきた。
アメリガはビラクに大量破壊兵器廃棄の意思がないから武装解除させると言って違法な先制攻撃に訴えた。しかし、未だかつてビラクで大量破壊兵器は
発見出来ないでいた。そしてビラク攻撃の目的も、大量破壊兵器の廃棄からプセイン体制の転覆へ変質していた。テロを根本から断つという大義名分の
化けの皮が完全に剥がれたが、アメリガはそのことに対して何ら反省する様子を見せない。

テロを撲滅するという目的は、一体何処へ行ったのだろう・・・?

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